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テクニカル分析の基本:価格、出来高、トレンド

チャートが示す3つの事実、すなわち価格の位置、出来高、トレンドを、計算できる定義にし、2000年以降のSPYとQQQで、それぞれの状態の後の1か月と1年に何が起きたかを示します。Brock、Lakonishok、LeBaron(1992)以降の研究もあわせて要約します。

ひとことで

200日移動平均線の下にある日、出来高が多い日、過去1年がマイナスだった後の月は、いずれもその後の値動きが大きくなりました。2000年以降、SPYの翌日のボラティリティは、200日移動平均線の下では年29.6%で、上の13.2%の2.2倍でしたが、平均リターンの方向は、2000年代と2010年以降で逆でした。

本文

初めてチャートを開くと、線や指標が多すぎて、どこから見ればよいか分かりません。しかし指標の大半は、価格と出来高を別の方法で計算し直したもので、結局は3つのことを問います。価格は今どこにあるか、その動きの裏にどれだけの取引があるか、方向はあるか。まずこの3つを押さえれば、ほかの指標が何を付け加えるのかが分かります。

テクニカル分析が使うのは、価格と出来高だけです。チャートでは、価格がどこにあるか、その裏にどれだけの取引があるか、そして方向を主に見ます。この記事ではその3つを計算できる定義にし、2000年以降のSPYとQQQで、それぞれの状態の後に何が起きたかを数値で示します。数値は2026年9月時点で、運営者が当サイトのバックテストと同じ価格データで計算しました。移動平均線で売買するルールの結果は、移動平均線トレードにあります。

3つの事実を数値にする

  • 価格の位置:終値が200日単純移動平均線(直近200日の終値の平均)の上か下か。52週高値からの距離も同じ種類の情報を持ち、サポート、レジスタンス、ブレイクアウトで扱っています。
  • 出来高:その日の出来高を、直前50営業日の平均で割った値。ETFの出来高は時期によって大きく変わるため、生の出来高は比べにくくなります。SPYの2008年の1日平均出来高は、2024年の5倍以上でした。
  • トレンド:ダウ理論では、高値と安値がともに切り上がるときを上昇トレンドと呼びます。高値と安値の選び方で結果が変わるため、この記事では代わりに、過去12か月のトータルリターンの符号を使います。Moskowitz、Ooi、Pedersenが2012年の時系列モメンタムの研究で使ったのと同じ物差しです。

状態は分割調整後の終値で判定し、その後のリターンは配当再投資後の価格で計算しています。期間は2000年1月3日から2026年9月30日までです。1か月は約21営業日、1年は約252営業日です。

研究で分かったこと

1992年の論文でBrock、Lakonishok、LeBaronは、1897年から1986年のダウ・ジョーンズ工業株価平均に、26の移動平均線ルールと、過去の高値・安値のブレイクアウトルールを当てはめました。買いシグナルの後のリターンは売りシグナルの後より高く、変動も小さくなりました。1999年にSullivan、Timmermann、Whiteは、データスヌーピング(多くのルールの中から最良のものだけを残してしまう誤り)を補正するために、7,846のルールをまとめて検定しました。1897年から1986年については、補正後も基準を上回るルールがありましたが、1987年から1996年では、最良のルールでさえ基準を上回っていない確率が12%近くあり、通常の基準では価値を確認できませんでした。2000年の論文でLeBaronは、150日移動平均線ルールを1999年まで計算し直しました。1988年以降は買い期間と売り期間の平均リターンの差が消えていましたが、売り期間の分散は買い期間の約2倍のままで、100年間とほぼ同じでした。2007年にParkとIrwinが検討した、現代的な検定方法による95件の研究のうち、56件は利益を見いだし、20件は見いださず、19件は結果が混在しており、著者はデータスヌーピング、事後的なルール選び、リスクとコストの推定を共通の弱点に挙げました。

200日移動平均線の上と下(2026年9月時点)

2000年以降、200日移動平均線の上で引けた日は、SPYで営業日の72.1%、QQQで73.2%でした。表は、翌日、1か月後、1年後を、その日の位置で分けたものです。

事例日数翌日のボラティリティ(年率換算)21営業日後の平均21営業日後に上昇した割合252営業日後の平均252営業日後に上昇した割合
SPY、200日移動平均線の上4,846(72.1%)13.2%0.90%67.6%10.9%83.6%
SPY、200日移動平均線の下1,879(27.9%)29.6%0.52%56.7%7.0%62.6%
QQQ、200日移動平均線の上4,924(73.2%)19.7%1.18%65.1%13.3%84.7%
QQQ、200日移動平均線の下1,801(26.8%)40.0%0.28%55.7%10.0%64.8%

200日移動平均線が最もはっきり分けたのは、値動きの大きさで、方向ではありませんでした。線の下の翌日ボラティリティは、上の水準の2倍を超えていました。大きく動く日も、ほとんどが線の下で起きました。SPYが3%超上昇した91日のうち87日は、前日の終値が200日移動平均線の下で、3%超下落した94日のうち73日もそうでした。QQQでは、それぞれ213日のうち165日、268日のうち180日でした。線の下にいた期間の大半は短いものでした。SPYが200日移動平均線を割り込んだ94回のうち、56回は5営業日以内に終わりました。

SPYとQQQについて、200日移動平均線の上で引けた日と下で引けた日に分け、その後21取引日の平均リターンを示したもの。2000〜2009年は、線の下で引けた日の後が −0.63%(SPY)と −1.14%(QQQ)で、線の上より低くなりました。2010〜2026年は2.31%と2.69%で、線の上より高くなりました。線の下にある日の翌日のボラティリティは、4つの期間すべてで、線の上の水準の1.7〜2.3倍でした。 ① 200日移動平均線を下回って引けた後の1か月:2000年代と2010年以降では逆 その後21取引日の平均リターン(配当込み)。右の列:翌日の年率換算ボラティリティ。 200日移動平均線は、分割調整後の終値の200日単純平均です。 翌日のリターンのボラティリティ −1% 0 +1% +2% +3% SPY 2000〜2009年 +0.69% 14.1% −0.63% 29.5% SPY 2010〜2026年 +0.98% 12.8% +2.31% 29.8% QQQ 2000〜2009年 +0.61% 25.1% −1.14% 43.5% QQQ 2010〜2026年 +1.40% 17.2% +2.69% 33.5% 200日移動平均線の上で引けた日 200日移動平均線の下で引けた日 ボラティリティの比率(下 ÷ 上)は、4つすべてで1.7〜2.3でした。変わったのは、平均リターンの符号だけです。

平均リターンの方向は、期間によって変わりました。2000年から2009年は、線の下で引けた後の21営業日の平均が、SPYで−0.63%、QQQで−1.14%と、線の上で引けた後より低くなりました。2010年から2026年は2.31%と2.69%で、線の上(0.98%と1.40%)より高くなりました。2000年代には、SPYが250営業日超連続で線の下にいたことが3回ありましたが、2010年以降の最長は、2022年4月から11月までの162営業日でした。下落が短いと、線の下で始まった月には反発が含まれます。ボラティリティの差は、どちらの期間でも同程度でした。LeBaronがダウ平均の100年分のデータで見つけたのと同じパターンです。

出来高:最も多かった日の大半は下落日

1987年のサーベイでKarpoffは、出来高は価格変化の大きさとともに増え、株式市場では価格が上昇するときにも増えると書きました。1994年にBlume、Easley、O'Haraは、出来高が価格だけでは分からない情報の質についての情報を持つというモデルを提案しました。2001年にGervais、Kaniel、Mingelgrinは、1日または1週間のあいだ出来高が異常に多かった個別株は、その後の1か月に上昇する傾向があったと報告しました。

指数ETFでは、大きさの部分しか成り立ちませんでした。2000年以降、SPYの出来高比率は日次リターンの絶対値と相関0.40で動きましたが、リターンそのものとは−0.19でした。出来高比率の平均は下落日で1.11、上昇日で0.96で、27暦年のうち26年で、下落日のほうが出来高が多くなりました。QQQでは1.10と0.95で、27年のうち25年でした。出来高が平均の2倍を超えた日は、SPYで194日、QQQで174日あり、そのうち75%と77%が下落日でした。その後20営業日のボラティリティは、SPYで28.4%、QQQで32.5%と、全体の15.8%と21.9%を上回り、その後63営業日の平均は4.74%と5.95%と、こちらも全体の平均(2.35%と2.71%)を上回りました。これらの数値には、急落後の反発が含まれています。

出来高を伴う上昇のほうが信頼できるという通説は、数値には表れませんでした。出来高が平均の1.5倍以上だった上昇日の後、その後63営業日の平均は、SPYで1.73%(238日)、QQQで0.97%(205日)でした。出来高が平均を下回った上昇日の後は、2.26%(2,380日)と2.98%(2,352日)でした。

トレンド:過去1年と翌月

各月末に、過去12か月のトータルリターンがプラスかどうかを確認し、翌月を測定しました。SPY(2000年1月から2026年9月、321か月)では、過去1年がプラスだった後の251か月は平均0.94%で、66.9%の月が上昇し、マイナスだった後の70か月は平均0.10%で、50.0%の月が上昇しました。QQQ(2000年4月からの318か月)では、プラスだった254回の後が1.14%と59.8%、マイナスだった64回の後が−0.17%と56.3%でした。

過去1年がマイナスの月はSPYの月の22%にすぎませんでしたが、大きな値動きは、その翌月に集中していました。翌月の上位10回のうち4回(2001年4月、2009年4月、2020年4月、2022年7月)と、下位10回のうち7回は、マイナスの年の後でした。期間別では、2000年から2009年のマイナスの年の後の52か月は平均−0.78%でしたが、2010年から2026年の18か月は平均2.66%でした。トレンドのシグナルが機能したのは、下落が続いた期間だけでした。2016年の論文でDanielとMoskowitzは、直近の勝ち銘柄を買い直近の負け銘柄を空売りするモメンタム戦略の大きな損失が、市場の大幅下落後の急反発に集中していたと報告しました。単一の指数のトレンド判定も、同じ時期に弱くなりました。

関連する概念と検索語

  • ダウ理論:チャールズ・ダウが1900年から1902年にウォール・ストリート・ジャーナルの社説に書いた考えを、ウィリアム・ハミルトンとロバート・レア(The Dow Theory、1932年)が整理したものです。1998年にBrown、Goetzmann、Kumarは、ハミルトンの1902年から1929年の社説に従っていれば、リスク調整後でプラスのリターンを得られたと計算し直しました。
  • 弱い形の効率性:過去の価格と出来高の情報は、すでに価格に織り込まれているという仮説です。ユージン・ファーマが1970年の論文で整理し、上の研究の多くはこれを検証しています。
  • ボラティリティ・クラスタリング:大きな値動きの後には大きな値動きが続きやすいという性質です。LeBaron(2000)は、移動平均線ルールで分かれたボラティリティの差を、価格が下がるとボラティリティが上がるレバレッジ効果(Black、1976年)と結びつけました。

検索語:テクニカル分析、200日移動平均線、出来高、ダウ理論、時系列モメンタム、ボラティリティ・クラスタリング、データスヌーピング、Brock Lakonishok LeBaron。

限界

  • 米国の2つの指数ETFの27年間の結果です。個別銘柄、ほかの市場、ほかの期間では異なる場合があります。
  • すべての日を数えると、サンプルが実際より大きく見えます。SPYが200日移動平均線の下にいた1,879日は94の期間に分かれ、2000年から2002年と2008年から2009年が大きな割合を占めます。
  • 状態別の平均であり、コストと税金を含む売買ルールの結果ではありません。
  • ETFの出来高には、設定・交換とヘッジ取引が混ざっています。
  • 2010年で期間を分けたのは、結果を見た後での選択でした。ほかの分割年では異なる数値になります。

運営者の見解

数字で見ると、価格の位置・出来高・トレンドは、次の値動きの向きよりも、その大きさのほうを一貫して言い当てていました。2000年以降、SPYの翌日のボラティリティは、200日移動平均線を下回っているときは年29.6%で、上回っているときの13.2%の2.2倍でした。この比は2000〜2009年でも2010〜2026年でも2を超えていました。平均リターンの差は、下落が長かった2000年代と、下落が短かった2010年以降とで逆向きでした。出来高が平均の2倍を超えた日の75%は下落日で、上昇日の大きな出来高がその後を良くすることもありませんでした。したがってこの3つは、方向を示すシグナルというより、市場が荒れた状態にあるかを確かめる目安として数字に合います。Confluence Zoneは、まず相場局面を確認し、これをスコアに入れないゲートとして置いています。同じ状態でも期間によって結果が異なった上の数字が、両者を分けて読む理由です。

この記事で扱わないこと

この記事は、特定の銘柄や売買のタイミングは扱いません。数値は、米国のETFであるSPYとQQQの過去の日次価格から計算した状態別の平均で、コストと税金を含む売買ルールの結果ではありません。指標の値は相場局面と出来高とあわせて読む必要があり、1つの値だけで結論は出せません。 ここに書かれていることはすべて、過去の公開データに基づく参考情報であり、投資勧誘ではありません。

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