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バリュー・安全域

クオリティ・バリュー戦略

ウォーレン・バフェット · Warren Buffett · 1930– · アメリカ
優れた企業を妥当な価格で買い、長く保有する

どんな人か

1930年、アメリカのネブラスカ州オマハに生まれました。19歳でグレアムの『賢明なる投資家』を読み、コロンビア大学ビジネススクールに入ってグレアムの授業を受け、1954年から2年間グレアム・ニューマンで働きました。

1956年にオマハへ戻って投資パートナーシップを設立し、1965年には繊維会社だったバークシャー・ハサウェイの経営権を握り、持株会社に変えました。当初は師と同じく割安なだけの会社を買っていましたが、パートナーのチャーリー・マンガーと、フィリップ・フィッシャーの影響で、そこそこの会社を安く買うより、優れた会社を妥当な価格で買うほうがよいと考えるようになりました。

1972年のシーズ・キャンディーズの買収が、その転機としてよく挙げられます。簿価の3倍を超える価格を払ったためグレアム基準では不合格でしたが、ブランドのおかげで値上げができ、その後数十年にわたって投資額の数十倍を超える現金を稼ぎました。

毎年書く株主への手紙は投資の教科書のように読まれており、財産の大半を寄付すると約束しています。2025年5月の株主総会で、同年末に最高経営責任者(CEO)を退くと明らかにしました。後任はグレッグ・アベルです。

核となる概念

経済的な堀

利益率が高いと競合が集まってきます。それでも長く高い利益率を守る会社には、ブランド、スイッチングコスト、ネットワーク効果、コスト優位といった防衛手段があります。財務諸表では、安定して高いROEと営業利益率として表れます。

能力の輪

よく知っている事業だけを手がけます。理解できない事業は、有望に見えても見送ります。1990年代末にハイテク株を買わず批判されながらも損失を避けられたのは、このためです。

時間は良い企業の味方

ROE 20%を維持する会社は、利益を再投資して自ら膨らんでいきます。彼は、10年保有するつもりがないなら10分も持つなと言いました。

資本収益率の差は、時間がたつほど大きく開きます。長く保有するほど、価格より企業の質が重要になります。ROE 20%企業(複利で再投資)ROE 5%企業企業価値(概念図・利益の全額を再投資と仮定)保有期間 →
資本収益率の差は、時間がたつほど大きく開きます。長く保有するほど、価格より企業の質が重要になります。

売買の原則

1. ROE 15%以上

株主のお金100に対して、毎年15以上を稼ぐ会社です。1年だけでなく、複数年にわたって安定している必要があります。

2. 営業利益率10%以上

値上げしても顧客が離れない会社は、利益率が高くなります。利益率の低い会社は、不況や競争で利益が簡単に消えます。

3. 借金に頼らない

良い事業は借金がなくてもうまく回ります。高いROEが大きな負債のおかげなら、それは堀ではなくリスクです。

4. 帳簿上の利益より現金を見る

利益は出ているのに現金がたまらない会社があります。設備投資を引いて残る現金(フリーキャッシュフロー)が実際に黒字かどうかを確認します。

5. 価格も妥当であること

優れた企業でも、高すぎる価格で買えば良い投資とは言えません。ただし、グレアムほどの安さは求めません。当サイトはPER 25倍まで許容しています。

記録で見る成績

バフェットの投資パートナーシップの1957~1968年のリターンは、パートナーシップ全体で年31.6%(運用者の取り分を配分する前)、組合員の取り分で年25.3%で、同じ期間のダウ平均は配当込みで年9.1%でした(1969年1月の組合員宛て書簡)。

バークシャー・ハサウェイの2025年の株主への手紙(2026年2月28日付、グレッグ・アベル著)に載っている表によると、1965~2025年の61年間で、1株当たり市場価値は年19.7%、S&P 500は配当込みで年10.5%上昇しました。累計では6,099,294%と46,061%です。1965年と1966年は9月決算、1967年は15か月ベースです。同じ表の年別リターンを10年ずつつないで計算すると、優位の幅は会社が大きくなるにつれて縮小しました。

期間バークシャーの1株当たり市場価値S&P 500(配当込み)差
1965~1974年年12.5%年1.4%+11.1%p
1975~1984年年41.4%年14.6%+26.8%p
1985~1994年年31.9%年14.4%+17.5%p
1995~2004年年15.7%年12.1%+3.6%p
2005~2014年年9.9%年7.7%+2.2%p
2015~2024年年11.7%年13.1%−1.4%p
2025年+10.9%+17.9%−7.0%p

61年のうち21年はS&P 500を下回りました。最も悪かった年は1974年の−48.7%です。2008年は−31.8%で、S&P 500(−37.0%)より下落が小さくなりました。一方、1999年は−19.9%で、S&P 500(+21.0%)に40.9%p後れを取り、2019~2020年の2年間は年6.6%と、S&P 500(年24.8%)を大きく下回りました。2010~2025年の16年間は年13.5%で、S&P 500の年14.1%より低くなりました。1株当たり市場価値は株価なので、事業の変化とともに市場の評価の変化も含まれます。

会社が大きくなるにつれ、S&P 500に対する年率リターン差は、1975~1984年の26.8%pから2015~2024年の−1.4%pへと縮小しました。S&P 500に対する年率リターン差、10年単位+11.1%p1965~1974+26.8%p1975~1984+17.5%p1985~1994+3.6%p1995~2004+2.2%p2005~2014−1.4%p2015~2024
会社が大きくなるにつれ、S&P 500に対する年率リターン差は、1975~1984年の26.8%pから2015~2024年の−1.4%pへと縮小しました。2025年の株主への手紙にある1株当たり市場価値と配当込みS&P 500の年別リターンを、10年ずつつないで計算しました。

研究が確認したことと批判

Frazzini, Kabiller, Pedersen (2018): 割安で安全な優良株とレバレッジ

1976年10月~2017年3月のバークシャー株の短期国債に対する超過リターンは年平均18.6%、ボラティリティは23.5%でした。シャープ・レシオは0.79で、市場(0.49)の1.6倍あり、40年以上取引された米国株の中で最も高い値でした。市場、規模、バリュー、モメンタムの各ファクターでは説明できませんでしたが、ベータの低い安全な株のBABファクターと、収益性の高い優良株のQMJファクターを加えると、残る超過リターンは統計的にゼロと区別できなくなりました。研究者らは平均レバレッジを約1.7倍、その資金源の1つである保険フロートのコストを年1.72%と推定しました。短期国債金利より約3%ポイント低いコストです。

Novy-Marx (2013): 収益性の高い会社の超過リターン

1963年7月~2010年12月に、売上総利益を総資産で割った値が最も高い5分の1の株は、最も低い5分の1より月0.31%高いリターンを上げました。収益性の高い会社は概してPBRが高かったにもかかわらず超過リターンが出ており、バリュー戦略と半々に混ぜるとシャープ・レシオは0.85となり、市場(0.34)の2.5倍でした。

そのまま真似しにくい部分研究者の計算では、市場に1.7倍のレバレッジをかけると超過リターンは年約12.7%で、バークシャーの18.6%に届きません。銘柄選択が大きな部分を占めていたという意味ですが、短期国債より安い長期資金は個人には手に入りません。またNovy-Marxは、損益計算書の下のほうの利益ほど収益性の測定がぼやけると考えて売上総利益を使い、利益ベースの収益性で分けた以前の研究では弱い結果が出ていました。当サイトが使うROEや営業利益率は、この研究の指標とは異なります。前の節で見たように、2010~2025年にはバークシャーもS&P 500を下回りました。

当サイトの戦略パネルのスコアは、バックテストしていません。過去時点の財務データを入手できず、現時点しか採点できないためです。上の研究のリターンは、このスコアの成績ではありません。

注意点

優良株だからといって、いつでも買うわけではないバフェットも価格を見ます。企業が良いという確信のあまり価格を無視すると、割高な優良株ばかりを集めることになります。
数年間、市場より上がらないことがあるバークシャーもドットコムバブルの時期と2019~2020年には、市場に大きく後れを取りました。この戦略の成績は、景気が一巡して初めて見えてきます。
過去のROEが将来を保証するわけではない新聞や百貨店のように、堀も弱まることがあります。この利益率がなぜ維持されているのかを事業から理解する必要があり、その部分は数字が代わりにやってくれません。

このアプリの採点基準

この戦略カードは次を確認します。
  • ROE 15%以上(最も大きな比重)、ROA 7%以上
  • 営業利益率10%以上、負債比率100%以下
  • フリーキャッシュフローが黒字、確認できるすべての年で黒字
  • PER 25倍以下

関連用語: ROE · 営業利益率 · 負債比率

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この解説は、公開された書籍・記録・インタビューを参考に運営者がまとめた教育用の文章です。実在の人物や機関が特定の銘柄を評価したり推奨したりするものではありません。Confluence Zoneは情報提供と研究のための分析ツールであり、投資勧誘や助言、売買指示ではありません。投資判断とその結果の責任は利用者にあります。
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