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アセットアロケーション:現金30、株式70、債券とリバランス

2002年8月以降について、株式に現金、米中期国債(IEF)、米長期国債(TLT)を混ぜた場合の年率リターン、最大ドローダウン、高値回復までの期間を計算し、現金の利息、2008年と2022年、毎月と毎年のリバランス、リバランスなしを比べました。

ひとことで

現金を30%持つと、SPYの最大ドローダウンは−55.2%から−42.4%に小さくなり、年率リターンは11.2%から8.0%に下がりました。代わりに米中期国債を30%持つと年率リターンは9.1%、最大ドローダウンは−39.0%でしたが、2022年には債券も株式と一緒に下落しました。一度も配分を戻さなかった70/30は、24年後に株式が93%になっていました。

この戦略のバックテスト結果: 株式70%、現金30%に合わせると、100%積立投資よりどれくらい下落が小さいのか

本文

個人投資家が出す損失の大半は、銘柄選びの誤りからではなく、一度に入れすぎたことから生じます。同じ銘柄を買った2人が、1人は資産の10%、もう1人は90%を入れていたとき、同じ30%の下落でもまったく違う経験をします。前者にとっては耐えられる調整ですが、後者にとってはあらゆる判断が「今売るかどうか」になります。だから、何を買うかより先に、どれだけ入れるかを決めます。

現金30%は、リターンの足かせに見えますが、3つの役割があります。暴落時に買えること(機会)、1つの失敗で口座全体が沈むのを防ぐこと(守り)、そして何よりも焦りを減らすこと(心理)です。以下の数字で、そのためにリターンをどれだけ払ったかを確かめます。

アセットアロケーションとは、銘柄を選ぶ前に、株式・債券・現金にどれだけ配分するかを決めるルールです。この記事では、SPYと米国債ETFを使って、現金30、株式70というルールが実際に何を変えたかを計算します。あわせて、現金の利息、現金の代わりの債券、リバランスの間隔の違いも扱います。数値は2026年9月時点のもので、運営者が計算しました。

配分は結果のどれだけを決めるか

1986年にFinancial Analysts Journal誌に載った論文で、ゲイリー・ブリンソン、ランドルフ・フッド、ギルバート・ビーバウアーは、1974〜1983年の米国の大手年金基金91本の四半期リターンを分析し、投資方針、つまり計画した配分が、時間を通じたリターンの変動の93.6%を説明したと報告しました。この数字は「配分がリターンの93.6%を決める」とよく誤って引用されます。2000年に同じ雑誌でロジャー・イボットソンとポール・カプランは、この問いを3つに分けました。米国のバランス型ファンド94本の10年分の月次リターンと、年金基金58本の5年分の四半期リターンを使うと、方針は、ファンドの時間を通じた上下の約90%、ファンド間の差の約40%、リターン水準の平均で約100%を説明しました。配分は口座の揺れの大きさを大きく決めますが、同じ配分の人どうしの差は、銘柄選び、コスト、タイミングからも生じます。

テスト条件

2002年8月1日に$10,000を一度だけ入れ、その後の追加はありません。株式はSPY、債券は米中期国債ETFのIEF(満期7〜10年)と米長期国債ETFのTLT(20年超)で、すべて配当再投資です。目標配分は初日の始値で買い、その後は毎月の最初の取引日の始値で戻し、売買のたびに0.15%のコストをかけました。現金には利息がつきませんが、1行だけは米3か月物財務省証券(Tビル)金利(^IRX)がつきます。期間は2026年9月30日までです。株式と現金の行は、このサイトのバックテストエンジンと一致し、債券の行は運営者が同じルールで別に計算しました。配分を保ちながら毎月積み立てた結果は、株式と現金の混合のバックテストにあります。

結果(2026年9月時点)

ケース最終残高年率リターン最大ドローダウン高値回復までの期間2008年2022年
SPY 100%$129,95711.2%−55.2%4.9年−36.8%−18.2%
株式90、現金10$103,15510.1%−51.2%4.4年−33.6%−16.3%
株式70、現金30$63,8888.0%−42.4%4.4年−26.9%−12.6%
株式70、現金30(Tビル利息あり)$72,1118.5%−42.0%4.4年−26.6%−12.1%
株式50、現金50$38,6815.8%−32.2%4.4年−19.8%−9.0%
株式70、IEF 30$82,1419.1%−39.0%3.3年−23.0%−16.9%
株式70、TLT 30$85,0989.3%−38.0%3.3年−19.7%−22.0%
株式60、IEF 40$69,4888.4%−32.6%2.8年−17.9%−16.6%

高値回復までの期間は、すべての最大ドローダウンが起きた2007〜2009年の下落のあと、以前の高値に戻るまでにかかった期間です。2008年と2022年の列は暦年のリターンです。

現金は何をしたか

現金30%で、最大ドローダウンは−55.2%から−42.4%へと12.8ポイント小さくなり、その代わりに年率リターンは11.2%から8.0%へと3.2ポイント下がりました。高値回復までの期間は4.9年から4.4年へと、5か月縮んだだけでした。現金は下落を浅くしましたが、口座を底から押し上げたのは、残りの株式の部分でした。現金に米3か月物財務省証券(Tビル)金利をつけると、年率リターンは8.5%でした。この金利は期間中の平均が年1.71%で、2009〜2015年の平均は0.07%、2020年4月から2021年末までは0.06%と、ほぼゼロでした。

毎月戻すルールでは、下落の間に現金を使って株式を買っていました。現金30の70/30の口座の株式比率は、2008年の下落でも63.0%を下回ることはなく、翌月以降は毎月の最初の取引日に70%へ戻りました。現金は「暴落時に買える」というのは、このようなルールをあらかじめ決めておいた場合にだけ、数字に表れます。

2008年と2022年:債券は何をしたか

現金の代わりに米中期国債ファンドのIEFを30%持つと、年率9.1%、最大ドローダウン−39.0%で、どちらも現金より良く、2007年の高値を3.3年で回復しました。現金より14か月早い回復です。米長期国債(TLT)を30%持った場合も、年率9.3%、−38.0%と似ていました。差を決めたのは、次の2年でした。

2008年と2022年の暦年リターン。2008年はSPYが−36.8%、IEFが+17.9%、TLTが+34.0%で、株式70・TLT30は−19.7%でした。2022年はSPYが−18.2%、IEFが−15.2%、TLTが−31.2%で、株式70・TLT30は−22.0%と、SPYより大きな損失でした。 ① 2008年と2022年:同じ30%を持っていても、結果は違った 配当込みの暦年リターン。ミックスは毎月初にウェイトをリセットします。 2008 2022 SPY −36.8% −18.2% IEF(7〜10年米国債) +17.9% −15.2% TLT(20年超米国債) +34.0% −31.2% 株式70・現金30 −26.9% −12.6% 株式70・IEF30 −23.0% −16.9% 株式70・TLT30 −19.7% −22.0% 株式60・IEF40 −17.9% −16.6% 2008年は米国債が上昇し、株式の損失を和らげました。2022年は株式とともに下落しました。 SPYとIEFの日次リターンの相関:2002年8月〜2021年は −0.40、2022年〜2026年9月は +0.11

2008年はSPYが−36.8%だったのに対し、IEFは+17.9%、TLTは+34.0%でした。株式70、TLT 30の損失は19.7%で、SPYの損失の半分を少し超える程度でした。2022年は逆でした。米3か月物財務省証券(Tビル)金利が年初の0.05%から年末の4.26%へ上がるなか、SPYは−18.2%、IEFは−15.2%、TLTは−31.2%で、株式70、TLT 30はSPYより大きい22.0%下落しました。SPYとIEFの日次リターンの相関は、2002年8月から2021年までは−0.40、2022年から2026年9月までは+0.11でした。2003年以降、SPYが下落したのは2008年、2018年、2022年で、IEFは2008年(+17.9%)と2018年(+1.0%)には上昇しましたが、金利が急に上がった2022年には株式と一緒に下落しました。満期が長いほど、債券は金利に敏感に動きます。TLTは2020年8月4日の高値から2023年10月19日までに48.4%下落し、2026年9月までその高値を回復していません。IEFは同じ期間に23.9%下落しました。

リバランス:毎月、毎年、なし

2002年8月にSPY 70%、IEF 30%で始めた口座の株式比率。リバランスしないと、2009年3月9日に56.1%まで下がり、2026年9月には93.2%に達しました。毎年最初の取引日にリバランスすると52.3%〜76.3%の範囲に収まり、毎月では62.9%〜73.4%でした。 ② 放置した70/30:24年後には株式93% 2002年8月にSPY 70%、IEF 30%で始めた口座の株式比率(月末) 50% 60% 70% 80% 90% 100% 2005 2010 2015 2020 2025 2009年3月9日 56.1% 2026年9月 93.2% リバランスなし 毎年1月にリセット 目標 70% 毎月リセットした口座は、62.9%〜73.4%の範囲に収まりました。

株式70、IEF 30の口座の年率リターンは、毎月戻した場合は9.1%、毎年最初の取引日に戻した場合は9.2%、買ったまま放置した場合は9.9%でした。最大ドローダウンは−39.0%、−36.7%、−38.2%と近く、約定はそれぞれ576回、50回、2回、コストは$341、$212、$162でした。放置した口座が最も多く稼いだのは、株式が債券よりはるかに大きく上昇し、株式の比率が大きくなり続けたからです。2009年3月9日に56.1%だった株式の比率は、2026年9月には93.2%まで上がりました。名前はいまも70/30のままですが、次の下落は株式93%の口座として迎えることになります。

毎月戻した口座の年率9.1%は、2つの資産の年率リターンを70対30で加重した8.8%を0.3ポイント上回っていました。この上乗せは、上がったものを減らし、下がったものを買うことから生じたもので、ウィリアム・バーンスタインが1996年のエッセイで述べたリバランスボーナスです(詳しくはグリッドトレード)。ただしこの期間は、株式の比率が大きくなるに任せたほうが多く稼ぎました。2010年のバンガードの論文で、コリーン・ジャコネッティ、フランシス・キニリー、ヤン・ジルバーリングは、リバランスの目的はリターンを高めることではなく選んだリスクを保つことであり、リスク調整後リターンは毎月、四半期、毎年のリバランスで意味のある差がなく、頻度を上げると主にコストが増えたと結論づけました。上の数字も同じように見えました。

ルールが成り立つとき、成り立たないとき

  • ドローダウンを小さくする点では成り立った:計算したどの組み合わせも、最大ドローダウンはSPYより小さくなりました。同じ30%でも、国債のほうが現金よりも2008年の下落と回復期間を大きく縮めました。
  • 株式と債券が一緒に下がるときは守りが弱くなる:2022年は、株式70、IEF 30の損失が16.9%で、株式70、現金30(−12.6%)より大きくなりました。
  • 上昇相場では稼ぎが小さくなる:2002年8月以降、SPY 100%の最終残高は$129,957、株式70、現金30は$63,888でした。この差が、ドローダウンを小さくするための代償でした。
  • 放置すると別の口座になる:リバランスをしないと、最も上がった資産の比率が大きくなり続け、口座は選んだはずのリスクではなくなります。株式70、現金30で始めて放置した口座は、2026年9月に株式が96.8%になっていました。

配分を決める基準

数値の配分を決める前に、3つの基準を固めておくのが一般的です。この記事の計算が扱うのは、最初の1つだけです。

  • 相場局面:長い上昇トレンドでは株式の比率を高め、長い下降トレンドでは現金を多く持ちます。このサイトが相場局面をどう判定するかは、方法論にあります。
  • 1銘柄の上限:1つの銘柄を全体の一定比率(たとえば20%)以下に保ちます。自信があるほど、このルールが必要になります。
  • 損失許容度:損切りになったときの損失が総資産の1〜2%になるよう、ポジションの大きさを決めます。エントリーと損切りの距離が数量を決めます(エントリー前に計画する)。

決まった日程の代わりに、乖離でリバランスすることもできます。配分が目標から一定の幅(たとえば10ポイント)を超えてずれたときだけ戻す方法です。この方法は、今回の計算には含まれていません。

関連する概念と検索語

  • 戦略的アセットアロケーションと戦術的アセットアロケーション:長期の目標配分を保つ方法と、相場の状況に応じて配分を変える方法です。この記事の計算は前者です。相場局面でレバレッジを変える例はレバレッジのクロスリバランスにあります。
  • 60/40ポートフォリオ:株式60%と債券40%を組み合わせる古典的な配分です。表の株式60、IEF 40の行がこれにあたります。
  • リバランスバンド:配分が一定の幅を超えてずれたときだけ戻す方法です。バンガードの論文は、年1回または年2回の確認と、5ポイントのずれでのリバランスを、妥当な例として挙げています。
  • デュレーション:金利が1ポイント動いたときに債券価格がおよそ何%動くかを表します。満期が長いほど大きく、そのためTLTは2008年にIEFより大きく上がり、2022年により大きく下がりました。
  • パーマネント・ポートフォリオ、リスクパリティ:異なる経済環境で好調になる資産を組み合わせる方法と、各資産のリスクが同程度になるよう配分を決める方法です。ハリー・ブラウンのパーマネント・ポートフォリオは、株式、米長期国債、金、現金を25%ずつ持ちます。

検索語:アセットアロケーション、60/40ポートフォリオ、リバランスの頻度、リバランスボーナス、2022年の株式と債券の相関、ブリンソン・フッド・ビーバウアー、キャッシュドラッグ、イボットソン・カプラン 40 90 100。

欠点とリスク

  • 計算は2002年8月から2026年9月までの1つの期間です。IEFとTLTは2020年8月の高値を2026年9月まで回復しておらず、開始日や終了日が違うと、債券の結果は大きく変わることがあります。
  • 現金に利息をつけた行は、米3か月物財務省証券(Tビル)金利をそのまま使っています。実際の預金口座や短期債ETFのリターンは異なり、韓国の投資家には為替と税金の影響もあります。
  • リバランスのための売却ごとに、譲渡益が確定することがあります。韓国居住者の場合、海外株式の譲渡益のうち年₩250万を超える部分には22%(地方所得税込み)が課税されます。
  • 配分は計算のための例であり、すべての人に合う配分ではありません。

運営者の見解

資産配分の数字からは、2つのことが言えます。1つ目は、ドローダウンが小さくなった分の多くは、リターンで支払われていたことです。現金比率30%で、最大ドローダウンは12.8ポイント、年率リターンは3.2ポイント下がりました。2つ目は、何を混ぜるかが比率と同じくらい効いていたことです。同じ30%を中期米国債にすると、2008年は上昇して現金より14か月早く高値を回復しましたが、2022年は株式とともに下落し、現金より悪い結果でした。そのため、米国債が常に現金より良いとは考えていません。両者は別の道具でした。金利が急上昇した2022年は現金、株式が大きく下げた2008年は米国債のほうが役に立ちました。リバランスはリターンを上乗せする手段というより、最初に選んだリスクを保つ手段であり、一度も戻さなかった70/30は24年後に株式93%の口座になりました。Confluence Zone は誰かの比率を決めることはせず、相場局面と各銘柄の状態を示すところまでで止まります。

この記事で扱わないこと

この記事は、年齢、収入、税金、負債に合わせた配分を定めるものではありません。それは登録された投資助言業者が判断することで、ここでの配分は計算のための例です。数値は、このサイトのエンジンと同じ方法(配当再投資、1回の売買に0.15%のコスト、税金と為替は除外)で計算した過去の結果です。米国債ETFのデータが始まる2002年8月以降の期間のみが対象です。 ここに書かれていることはすべて、過去の公開データに基づく参考情報であり、投資勧誘ではありません。

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